◆私学の歴史とその使命

◆私学の歴史とその使命
明治維新後、身分制度の時代が終わると、学問を究めることで誰もが「立身出世」が出来る新しい時代になりました。
当時、福沢諭吉の「学問のすすめ」はベストセラーとなり、「立身出世」を目指して国民はイキイキと輝いていました。
「立身出世」という言葉には、「自らの学問を修め、世の中のために役に立つ人材になる」という意味があります。
そうした明治の学問に対する気概が、日本を猛烈なスピードで世界列強の一つに引き上げたのです。
私学には、明治の草創期から始まり、いま大河ドラマで放映されている
新島襄の同志社をはじめ、福沢諭吉の慶応義塾、東京法学社(法政大)、専修学校(専修大)、イギリス法律大学(中央大)、日本法律学校(日大)、東京専門学校(早稲田大)などがあります。

私学の特徴は、自由の気風を持ち、英語・法律などの実学を重んじ日本の近代化や法治国家に向けて社会に貢献する人材を育成しました。
このように私学が先んじて明治草創期に誕生し、その後の明治19年、帝国大学(東京大学)が設立されたのです。
注目すべきは、次代を予見できる識者(福沢諭吉や新島襄)が、自由な気風の大学を創り、新しい時代を担う人材を育成した点です。

?◆戦後の大学の迷走
しかし先の大戦後、日本を弱体化しようとする占領政策の影響で、日本は「国家としての使命」を見失うと、日本の大学も「大学として進むべき方向性」を見失いました。
明治時代の他のために役に立ちたいという「立身出世」の精神は、戦後になると良い会社に就職し、たくさんの給料をもらうための「自己の出世」の精神に変わってしまったのです。
戦後の大学は、良いところに就職し自分の生活を安定させるための登竜門に変わり、親たちは子供に「良いところに就職するため勉強しなさい」と言うようになり、結果、激しい受験を突破した後に「燃え尽き症候群」となる学生がでてきました。
1980年代、大学は「レジャーランド」と呼ばれるようになり、当時の大学生の関心事は、学問は二の次で、「遊び」「アルバイト」「恋愛」「趣味」「ファッション」と報道されたものです。
その後、1992年の「バブルの崩壊」で、企業の倒産が相次ぐと、「良い大学に入って良い企業に就職する夢」が崩壊し、また2002年以降の「ゆとり教育」で、世界と比べても勉強をしない学生が増え学力も低下していきました。
一方、大学の方は2007年頃から少子化の影響で学生数が減り、閉鎖、統合を余儀なくされ、大学への入学希望者総数が入学定員総数を下回る状況、いわゆる「大学全入時代」が到来しています。
こうしてバブル崩壊から「学歴信仰」が崩壊し、この20年、子供たちにとっても、なぜ自分が勉強するのか、その意義を見出せない時期が続きました。

フランクフルト学派が革命のために破壊すべきとするもの

昭和5年、非合法で発足した日本教育労働者組合はマルクス・レーニン主義を綱領に掲げました。
しかし、昭和8年に関係教員が大量検挙され挫折します。そのため地下に潜るようになります。

これが一気に表に出てきたのはGHQのおかげでした。
昭和20年10月10日、府中刑務所に収監されていた徳田球一や志賀義雄ら16名を解放します。

この役割を荷ったのが日本国憲法に関わったハーバート・ノーマンであり、共産主義者です。

彼はこのときほど楽しかったことは自分の生涯でなかったと無邪気にはしゃいでいます。

GHQには知識人向けマルクス主義と言われるフランクフルト学派が多く潜入していたのです。

父と同じトロント大学ビクトリア・カレッジに入学、この頃より社会主義への傾倒を始める。
マルクス主義の憲法学者鈴木安蔵らに助言して憲法草案要綱作成を促すほか、GHQ指令で釈放された共産党政治犯の志賀義雄や徳田球一らから反占領軍情報を聞き出すなどした。
また、政財界・言論界から20万人以上を公職追放した民政局次長のケーディスの右腕として協力したほか、戦犯容疑者調査を担当し、近衛文麿と木戸幸一をA級戦犯に指名し、起訴するための「戦争責任に関する覚書」を提出した[3]。

連合国軍占領下の日本の「民主化計画」に携わるかたわら、学者としても、安藤昌益の思想の再評価につとめ、渡辺一夫・中野好夫・桑原武夫・加藤周一らと親密に交流した。
特に重要なのは、1946年にGHQが戦前の日本の政党の活動を禁止した中で日本共産党だけはノーマンの助言でこの禁止を受けなかった。
これが学生時代の左翼活動と相まってその後のソビエトスパイの容疑に大きく影響する。

実際には学生時代に共産主義者であった事実は確定しており、学者としても、進歩的・左寄りの論調を主張した事実はある

ノーマン・ファイル
GHQでマッカーサーの政治顧問付補佐官だった米国外交官、ジョン・エマーソン(英語版)がノーマンの共産主義者疑惑に関連して米上院国内治安小委員会で証言した記録が含まれており、その中で、GHQの対日工作として行なった「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム(WGIP)」(軍国主義者と国民を二分化することで日本国民に戦争に対する贖罪意識を植え付け、米国への戦争責任批判を回避するための戦略)は、中国・延安で中国共産党が野坂参三元共産党議長を通じて日本軍捕虜に行なった思想改造のための心理戦(洗脳)の手法を取り入れたと証言したことが明らかになった

日本占領政策に影響
カナダの外交官でGHQ(連合国軍総司令部)幹部だったハーバート・ノーマンが英ケンブリッジ大に留学していた1935年、英MI5(情報局保安部)がノーマンを共産主義者だと断定し、第二次大戦後の51年にカナダ政府に通報していたことが26日、英国立公文書館所蔵の秘密文書で明らかになった。
ノーマンは50年代にソ連のスパイ疑惑が持ち上がったが、MI5が既に戦前から共産主義者と断定していたことで、ノーマンが関わり、左翼的傾向が強かった初期のGHQの日本占領政策の再検証が求められそうだ。(編集委員 岡部伸)

GHQは労働組合の結成を奨励し、昭和20年12月に全日本教員組合が結成され、その後装いを新たにしながら、別途社会主義志向の教全連と1947年に合同し、教員50万人が所属する巨大組織として日教組が誕生します。

この誕生の支えたのはGHQによる教職追放で12万人もの教員が教壇を追われています。

GHQは教員組合にデモやストのやり方を教えます。それから文部省の命令一下、中央集権で動いていた戦前の教育システムを打破しなければならないと考え、各自治体に教育委員会をつくり文部省の権限を地方に分散させます。

ところがこの流れにマッカーサーは急ブレーキをかけます。昭和22年2月のゼネストを中止する命令を出します。

おそらくマッカーサーはこの頃にはGHQにピンカーズ(赤いやつ)が潜んでいることを知り、予想以上に日本に巨大な共産勢力が誕生することを恐れたのだと思います。
教員を含む公務員の争議権、団体交渉権を禁止します。
昭和25年には共産党、赤旗幹部41人を追放。教員5千人を追放します。
しかし、50万人のうちの5千人ですから、大した効果はありません。
既に教育を握った日教組ピンカーズ教員は日本教育破壊を進め、破壊の先にある革命を志向していったのです。

昭和28年には夏季手当て1ヶ月分の支給を求めて大臣室の廊下に座り込み、秘書室に押し入り、ステッカー2万枚を省内に運び込んで大臣室の床や壁、廊下に張り巡らし、大達大臣の私邸にまで押しかけます。
昭和33年に「道徳の時間」が特設されると反対運動を展開し、国家統制だと反発し、指導講習会が行われる御茶ノ水女子大学に集結したり、奈良では会場の門扉を破壊されるなど暴力的行為が繰り返されました。

<<フランクフルト学派が革命のために破壊すべきとするもの>>
キリスト教(日本の場合は神道)、教会、家族制度、父権、権威、性的節度、伝統、国家、愛国心、尊敬心、心

国旗国歌を敬わない。
自由や権利だけ教えて義務、責任、モラルを教えない。
道徳教育に反対し、「心のノート」を廃止。
過激な性教育。安倍内閣の「国を愛する心」や「日本の伝統尊重」を盛り込んだ教育基本法改正に強く反対。ゆとり教育の推進・・・

最近では「早寝・早起き・朝ご飯」をは憲法違反などと言っています。
「人の生活の仕方、生き方という、憲法の下でけっしてその価値の優劣を示してはいけないことがらに踏み込もうとする違憲のスローガンである」「少なくとも、夜更かしや朝食を食べないことが公共の福祉に反しないことは確かである」などと言っています。
このあたりはフランクフルト学派第二世代、憲法愛国主義、ハーバマスによるコミュニケーション論的理性という「強制なき合意」「支配なき融和」に影響を受けていると思います。

GHQのピンカーズ(赤いやつ)が日本破壊と革命を目的として誕生した教育破壊組織「日教組」を解体せねば日本に未来はありません。

日教組を支援している過激派は極左思想

日教組を支援している過激派は極左思想を持った犯罪集団です。

全日本学生自治会総連合(全学連)
日本の学生自治会の連合組織のことである。略して全学連(ぜんがくれん)。
全学連には、民青系・中核派系・革マル派系・革労協現代社派系・革労協赤砦社派系の5団体が並存している。

革命的共産主義者同盟全国委員会(中核派)
日本の新左翼集団である。通称中核派(ちゅうかくは)。
「反帝国主義・反スターリン主義の旗のもと 万国の労働者団結せよ!」をスローガンに、マルクス・レーニン主義を掲げ、暴力革命による日本革命・世界革命の達成と共産主義社会の実現を目指して数々の赤色テロを行い、活動家や警察官、民間人を殺害・負傷させている。

日本革命的共産主義者同盟革命的マルクス主義派(革マル派)
日本の新左翼(革共同系)の過激派である。通称革マル派。
中核派との内ゲバ殺人や盗聴などの反社会的な非合法活動で知られている。

革命的労働者協会(社会党社青同解放派)
日本の新左翼系過激派集団(社青同系)。略称は「革労協」。
革労協は内ゲバ殺人や放火などの反社会的な暴力活動(爆弾を使用し警察官を殺害するなどテロリズムに近い)で知られる。
最近でも、主流派(現代社派・狭間派)と反主流派(赤砦社派・木元派)の内ゲバが99年~04年に行なわれ死傷者を出している。
革命的労働者協会(解放派)
日本の社青同系新左翼党派。1999年、革命的労働者協会(社会党社青同解放派)と分裂して結成された。
通称、赤砦社派。木元派、山茂派とも言う。現代社派との内ゲバや飛翔弾(ひしょうだん)発射事件で知られる。

<過激派指名手配犯人>
中核派指名手配犯人 ・革労協指名手配犯人

日教組の現状

日教組の現状を一言で説明するならば、

「日本共産党の党員やそのシンパではないが、 『9条を遵守すれば未来永劫日本は平和である』
『戦前の日本の歴史は侵略の歴史である』 『国旗掲揚や国歌斉唱の強制は良くない』
『教育に競争原理を持ち込むべきではない』
といった左翼思想に対して共感している教職員を中心とした職員組合」  という事になるでしょう。

ここで注意すべき点は4つです。

1点目は、日教組は日本共産党とは仲がよろしくないという点です。
この辺りはご年配の方とお話をしていると誤解されている人が多い気がします。
確かに戦争直後日教組を立ち上げる際には、日本共産党が密接に関わり、一時期は日教組を思想的に先導していたのですが、
1989年に日本労働組合総連合会(いわゆる「連合」)が発足する際に、多くの官公労がそれを支持する非共産党系組合と、 それを「良し」としない共産党系組合に分裂しました。
日教組もこの流れで、共産党系が日教組とは別の全日本教職員組合(いわゆる「全教」)を設立して出て行く形になったのです。
2点目は、日教組の中枢を占めている人たちが極めて左翼思想の色濃い人たちであるということです、
先ほど述べたように日教組は共産党と袂を分かったのですが、それでは共産党が出て行って日教組の左翼体質は 多少改善したかというと実態はその逆です。
教師という職業の捉え方にしても全教が「教師も労働者であり、同時に教育の専門家でもある」と捉えますが、 日教組はそのような捉え方は教師の労働強化に繋がる恐れがあるとする考え方が主流です。
また、同和教育についても全教は同和差別が過去の問題であると考えるのに対して、日教組は同和教育推進派です。

そして3点目、これが最も重要なところですが、教育政策の決定に極めて大きな影響力を有しています。
但し、その表れ方は政治状況によって異なります。
民主党政権の時には、日教組が民主党の支持団体というよりは、民主党が日教組の政治部門かという程に権勢をふるいました。

その典型が、あれほど議論した末に導入した悉皆調査である全国学力・学習状況調査(いわゆる「全国学力テスト」)を、 抽出試験にして完全に骨抜きにしたことです(これは、自民党政権復活によって直ちに悉皆調査に再是正されました)。
全国一律の試験によって小中学生の学力を調査し教育政策に役立てるという視線は、 1960年に日教組が中心となった運動によって廃止に追い込まれました。
合理的な政策は事実を把握するところからしか生まれません。

この調査が復活するまで、秋田県や福井県の子ども達が高学力であることなど、その県の教育関係者さえ知りませんでした。
しかし、客観的事実の把握は、思想洗脳教育にとっては邪魔なのでしょう。
全教も日教組も一貫して調査に反対しています。
その根拠が「教育に競争原理はそぐわない」という左翼思想です。

もちろん、自民党政権下で日教組が表立って政策に影響を当てることは不可能です。
このような場合、彼らは現場レベルに降りてきた政策を骨抜きにすることに腐心します。
例えば、卒業式や入学式に国旗を掲げ、国歌を斉唱することは学習指導要領で定められています。
学習指導要領には法的拘束力があるので、さすがにこれを無視する学校現場は今ではほとんど無くなりました。
しかし、「事前に国歌斉唱の練習をしない」などは当然で、 「ピアノ伴奏ではなくCDにしてボリュームを押さえる」
「事前に生徒に『国歌斉唱時は無理に立たなくても良い』と指導する」
「国旗は正面ではなく緞帳の陰に隠れるくらいの場所に置く」 等々、様々な妨害工作を行います。
それを行う際に最も肝心なのが、卒業式・入学式の実務責任者を誰にするかです。

文部科学省の調査により、一部の学校で教職員の選挙により校内人事が行われていた事実が発覚し、過半数を占めていた大阪府で教育委員長(「百マス計算」を普及した陰山英男氏)の責任が問われていますが、その背景には卒業式・入学式を始め様々な学校行事で自分達の主張を通したい教職員組合の意向が働いているのです。

また日教組は教育委員会とも密接な関係を持ち、地域によっては校長や教頭といった管理職の選考にも口を出します。
そこまで酷くなくても、慣例的に友好関係を持つ自治体は少なくありません。
例えば、表向き日教組と関係のない団体が教職員研修を行い、それを教育委員会が後援する。
しかし、会場は日教組が事実上所有する会館で、会場使用料を通じて日教組が潤う、というのは現在も頻繁に見られます。

冒頭の安倍総理のヤジやそれに対する弁明は舌足らずの点がありますが、これらの事実を念頭になされたものと理解すれば、 本質を捉えたものであることが判ります。

最後に4点目として、これは希望的観測ではありますが、日教組はこれからの数年で益々影響力が低下していくと予測できます。
それは教職員集団の左翼洗脳が、若い人ほど解けてきているからです。
その昔、組合活動をしていた教育委員会の指導主事よりも、現場の若手教員の方が、国旗や国歌に批判的な老教師を軽蔑しているなどという例はざらにあります。
日教組は現在、左翼思想をひたすら隠して若手勧誘を行うか、思想に準じて滅びるかの岐路に立たされているのかも知れません。

■森口朗

日本の教育評論家、東京都職員。95年~05年まで都内公立学校に勤務。偏差値で学力を測ることの妥当性と限界を明らかにした。
紙媒体で初めてスクールカースト概念を紹介し、いじめとの関係を解明。著作に『日教組』(新潮新書)、
『いじめの構造』(新潮新書)、『偏差値は子どもを救う』(草思社)などがある。

日本を墜落させた戦後教育

日本を墜落させた戦後教育
「教育は国家百年の大計」 といいます。
今の日本を創ってきたのも教育ならば、これからの日本を創るのも教育です。
「平等・人権・平和」 の名のもとに日本人の背骨とも言うべき 「精神」 を骨抜きにした 「戦後教育」 にお引き取り願い、本来の教育の目的を取り戻し、来世紀の子孫を苦しめることがないよう、切に願います。

◆ 塗炭の苦しみにあえぐ日本
今の日本は、戦後の経済繁栄を築き上げたあと、その間に蓄積されてきた欠陥や、なおざりにしてきた課題が一挙に露呈し、相互に絡み合って、解決不能の局面にあえいでいるかのように思えます。
政官民の分け隔てない、倫理観の喪失をはじめ、特に最近目立ってきた、学生や若者たちの破滅的な言動を見るときに、日本人というよりも、人間的な規律と規範の乱れが、急速に、しかも激しく若者たちや社会を蝕み始め、各所にその症状が現われ始めように思えます。
この原因はいったい何なのか、そして、この窮地から脱するにはどうすればよいのでしょうか。

◆ 戦後教育50年の結論
「 政策上の失策は、影響は大きいが、それに気付いて改めれば鏡面の曇りをぬぐうのと同じで痕跡は残らない。
しかし、教育の場合は、アヘンのように全身に毒がまわって表面にあらわれるまでは歳月を要し、回復には幾多の歳月を要する 」 とは、かつての福沢諭吉の言葉ですが、まさに50年たった今、その症状が現われてきたと言えるのではないでしょうか。
いま直面しているさまざまな不祥事や、若者たちの暴走の淵源を深く考えたとき、その原因はいずれも、戦後50年の間に教育が無視してきた、 「 道徳観や倫理観 」 の希薄化に行き着くと言わざるをえないと思います。
最近、 「 平等主義が学校を殺した 」 という言葉を目にしましたが、私たちは確信をもって 「 人権・平等・平和 」 という戦後教育は完全に失敗であったと、勇気をもって結論を出す時期が来たように思います。

◆ 教育の目的とは何か
現在の教育の問題点を考えたときに、まず思うことは 「 教育の目的を見失っている 」 ということです。
教育は何のために行なわれるのでしょうか。
その原点とはなんでしょうか。
教育の真義とは 「物事の善悪を分ける力を身につけさせて、よりよき判断をするための智慧を獲得させること」 にあると思います。
多くの間違いを避けるための 「 転ばぬ先の杖 」 を体得するための知識を教えることが 「 教育の原点 」 にあると思います。
毎年毎年、次第次第に、悪を捨て、善を取ることが容易になってきてより早く善悪がわかり、より早く決断ができるよう導くことが、教育の理想であると思います。
そして、善を取り、悪を捨てることが確実にできる人が、結局は立派な人であり、すなわちこれ 「 偉人 」 であるのです。
ジョン・F・ケネディー( アメリカ第35代大統領 )は、 「誤った教育を受けた子供は、道に迷った子供である」 と述べましたが、特に今の日本の子供たちは、この善悪が判断できなくなり、行くべき方途を見失った迷子のようです。
まさしく教育の失敗であり、教育の本来の使命が果たされていない結果ということではないでしょうか。

◆ 人の心は自由にできない 原点は後ろ姿での教育
昨今の教育関係者の発言を聞くときに、大変心配する事があります。
それは、最近の学校の荒廃の責任を、子供たちに押し付けているように思えることです。
子供たちに、 「 思いやりをもってほしい 」 とか 「 命の大切さを知ってほしい 」 などと、子供たちが変わることばかりを、要求しているように聞こえますが、そこには、大切な原則が見落されています。
それは、 「 人の心は自由にできない 」 という黄金律です。
自分自身を振り返ると、よくわかると思いますが、自分自身の心さえ思うようにならないのが真実ではないでしょうか。
自分の心がままならぬのに、ましてや、他人の心ばかりを変えようと焦ることは、愚かなことなのです。
まずは大人や親が、えりを正すべきであります。
自分自身が人間としてどれほど立派な生き方をしているのか、これをよく、えりを正して考えてみることが必要だと思います。
そして、背中でもって教育をする、後ろ姿でもって教育をするという方針を貫き、その 「 影響力 」 や 「 感化力 」 で子供たちを導いていくことが教育の原点であり、いま最も必要とされていることだと思います。

◆ 未来への希望は道徳教育の充実
「 修身・斉家・治国・平天下 」 という言葉が、儒教の四書のひとつ、 「 大学 」 にあります。
これは、心を正しくすることが、身を修めることになり、それが、家をととのえて、国が治まることにもつながるという意味です。
「 修身 」 ・ 「 家庭における徳育 」 と言えば、古くて時代錯誤に過ぎないと軽視することは、あまりに愚かなことであります。
今、父性的な 「厳しさ」 は影をひそめ、母性的な 「優しさ」 ばかりが、過保護や過干渉という形であらわれ、家庭のバランスが崩れています。
そして、結局はそこから社会の混乱を呼び起こしているのです。
この出発点には、当たり前のしつけができる親がいなくなり、情操教育( 人間の真なる生き方を子供に教えること )というものがなされなくなった状況があるように思います。
あのノーベル賞を受賞した湯川秀樹博士も、小さい頃から、祖父によって 「 四書五経 」 という中国の古典を素読させられ、そしてしっかり勉強していたという話が伝えられています。
ですから、私たち大人や親はそうした古い教養書、または道徳書、あるいは宗教書、こうしたものをつね日頃勉強して、その中で心に留まる 「 光の言葉 」 というものを記億し、折りにふれて子供たちに伝えてあげることが、何よりも大事なことであると思います。
今、教育界やマスコミには勉強自体を否定する空気があるように思いますが、これも間違っています。

◆ 「知は力なり」 「知ることは喜びである」
本来、知ることや学ぶことは、人問にとって喜びなのです。
ですから、まず、こうした徳育というものを家庭を中心に行ない、また、家庭以外の学校においては 「 真理をともなう知識 」 を獲得するための教育をしっかりと行なう。
これこそが、多くの人々や社会に有為な人材を育て、希望の未来を開く鍵であると思います。